働き方改革によって生まれた新しい言葉
元々はアメリカで、とあるキャリアコーチがSNSの動画で「静かな退職(Quiet Quitting)」というフレーズを使ったのが始まりです。アメリカでは、仕事を懸命に取り組むといった風習が一般的だったのが、仕事だけでなく、プライベートも充実させるといった考え方が浸透していきました。今は、世界的にもこの動きが広まりつつあり、半数以上が「静かな退職」に当たるともいわれています。
がむしゃらに働くのではなく、自分のやるべき最低限の仕事をこなす。出世や賃金アップを追い求めるのではなく、残業せず、定時で帰宅し、自分の時間を大切にする。というものです。
日本でも最近聞かれるようになってきました。特にZ世代といわれる若い年齢層でこの考え方が支持されているようです。働き方改革等言葉も一般的になりつつあるいま、働き方が多様化してきています。一つには、新型コロナウイルスによる感染症拡大で、テレワークが拡大したことや、働き方改革で残業時間を少なくしたなどが原因として挙げられます。
時間に余裕ができた分、プライベートの時間が増え、個人消費につながるなど良い面も見受けられます。
相反する「騒がしい退職」という言葉が出てきました。「静かな退職」は在職するのだが、「騒がしい退職」はSNSに退職を宣言し、突然に退職してしまうというもの。現状勤めている会社に、不満や悪意を持って、辞めてしまう。退職後も会社にマイナスになるような発言をネット上に上げたりすることもあるといいます。残された在職社員は、大迷惑です。モチベーションも下がります。会社全体に悪影響を及ぼす恐れもあり、メリットはないものです。
労働市場の冷え込みから、「不機嫌な在職」という言葉も出てきました。今の仕事にやりがいも感じず、会社への忠誠心もないが、今以上の待遇の仕事に就くことも出来ず、辞めるに辞められない状態を指します。「不機嫌な在職」は「静かな退職」と異なり、仕事をしないのが特徴だそうです。
このような状態を防ぐには、従業員のモチベーションを上げることが一番です。やりがい、達成感を持たせる。そのうえで賃金アップといったことを実践することによって、会社を好きになる。従業員が、自分の会社を好きになることで、人にも自分の会社を好きになってもらいたいという欲求が出てきて、自ら進んでプラスアルファの仕事をする。好循環が生まれます。
職場にカメラが設置されることが増えました。一昔前は、従業員管理のた、不正防止のためという理由でしたが、最近では、時間外のサービス残業を防止する目的や、社員の困りごとを発見し、解決するための問題解決ツールとして使用するケースも増えてきました。
これが定着すると、従業員側は、「見張られている」というマイナス感情ではなく、「真面目に働いているのを見守ってもらえる」といった好感情になり、モチベーションアップにもつながります。
朝早く出社して掃除当番をまじめにこなしているのに、評価されない。当番をサボって居眠りしている人が、何もとがめられず、先に帰る。このような小さな不満がたまって「静かな退職」や「不機嫌な在職」に化けていくのです。
同じツールを使っても、使い方や、伝え方を変えると会社を元気にすることができます。
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